医療のリハビリに 日数制限がある理由 は、主に日本の医療制度（診療報酬制度）の考え方によるものです。感情論ではなく「制度設計上の理由」があります。 ① 医療保険は「回復期まで」を想定しているから 医療保険で行うリハビリは、 急性期〜回復期 「機能が改善する可能性が高い期間」 に重点を置く、という考え方で設計されています。 そのため 👉 一定期間を過ぎると「改善が頭打ちになる」と制度上みなされる 👉 それ以降は「医療」ではなく「生活支援・維持」の領域と判断されます。 ② 診療報酬（国が決めるルール）で上限が決まっている リハビリの日数制限は、医師や病院の判断ではなく、 厚生労働省が定める 診療報酬点数表 によって決められています。 例： 脳卒中： 原則180日 運動器疾患： 原則150日 呼吸器・心大血管： 90日 など 👉 医師が「まだ必要」と思っても、 保険では算定できない ケースが多い。 ③ 医療費抑制という国の事情 日本は世界でもトップクラスの高齢社会です。 医療費は年々増加 リハビリは「長期化しやすい医療」 そのため国としては、...

日本神経学会のパーキンソン病治療ガイドラインによると、運動療法は、身体機能、健康関 連QOL、筋力、バランス、歩行速度の改善に有効であることして推奨されています。リハビリに用いる際の注意点として、「個々の重症度や症状に応じて」、「患者ごとにその内容を選択・構成して実施すること」の重要性が指摘されています。 　このガイドラインを簡単に述べると、パーキンソン病の方には個別のリハビリが必要であるということです。 　しかし、パーキンソン病と診断された初期段階では、日常生活に介助や介護を必要とすることはほどんどなく、自分で生活のほとんどが出来ていることのほうが多くあります。その中には仕事も継続されている方も多くいらっしゃいます。 　その場合、病院でリハビリを処方されることは少なく、自分でジムなどに通ってセルフリハビリを行なっている方がほとんどです。 　だからこそ、保険外リハビリを選択して欲しいと考えています。なぜならば、パーキンソン病と診断された初期の段階からリハビリを継続する事で、自分で生活できる状態が長く続くといわれているからです。...

変形性膝関節症は、膝の痛みや関節の変形、拘縮が主な疾患です。加齢、肥満、遺伝学因子、力学的負荷など多くの原因が影響して発症する多因子疾患です。 　変形性膝関節症は、痛みなどの動きにくさにより生活障害を引き起こし、高齢者の介護認定となる要支援になる原因の1位、要介護になる原因の4位となります。現在、日本では変形性膝関節症の方は800万人と推定されていますが、全てを受け入れられるだけの容量が今の医療機関にはありません。 　 　変形性膝関節症と診断された方には、継続したリハビリが必要とされています。リハビリを継続する事で、運動機能が向上するという報告があります。このリハビリは、痛みや疲れの軽減、関節可動域の拡大、軽い運動時間の増加、日常生活動作障害の軽減などに効果があります。 　しかし、日本の医療制度では、変形性膝関節症のリハビリは運動器疾患という枠になるため150日というリハビリ日数の制限があります。150日以降のリハビリを受けることが現状の医療制度では難しい状況となります。 　 　継続したリハビリが必要であるという医学的な根拠があるにも関わらず、リハビリを継続する事が難しい。150...